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{{基礎情報会社
|社名 = 日本製紙株式会社
|英文社名 = Nippon Paper Industries Co., Ltd.
|ロゴ =
|種類 = [[株式会社]]
|市場情報 = 非上場
|略称 = NPI
|郵便番号 = 100-0006
|本社所在地 = [[東京都]][[千代田区]][[有楽町]]一丁目12番1号
|電話番号 = 03-3218-8000
|設立 = [[1949年]]（昭和24年）[[8月1日]]
|業種 = パルプ・紙
|事業内容 = 洋紙の製造・販売
|代表者 = 代表取締役社長中村雅知
|資本金 = 1,048億7,300万円
|総資産 = 1兆3,484億800万円<br />（2007年3月期）
|売上高 = 6,339億7,600万円<br />（2007年3月期）
|従業員数 = 5,274人（2007年4月1日現在）
|決算期 = [[3月31日]]
|主要株主 = [[日本製紙グループ本社]] 100%
|主要子会社 = [[日本紙通商]]
|関係する人物 = [[渋沢栄一]]（[[王子製紙]]創業者）<br />[[齊藤知一郎]]（大昭和製紙創業者）<br />[[齊藤了英]]（大昭和製紙第2代社長）
|外部リンク = [http://www.np-g.com/ www.np-g.com/]
|特記事項 = 登記上の本店所在地は[[東京都]][[北区 (東京都)|北区]][[王子 (東京都)|王子]]一丁目4番1号
}}

'''日本製紙株式会社'''（にっぽんせいし、[[英語|英文]]社名：''Nippon Paper Industries Co., Ltd.''）は、[[日本]]第2位（世界10位）の[[製紙業]]会社である。[[日本製紙グループ本社|日本製紙グループ]]の[[紙|洋紙]]部門を担う。

== 概要 ==
前身となる企業は十條製紙、東北振興パルプ（1968年合併）、山陽国策パルプ（1993年合併）、大昭和製紙（2003年合併）の4社で、会社設立年度は存続会社・十條製紙の設立年度である1949年としている。十條製紙と山陽国策パルプの合併で社名を日本製紙とした。もともと、十條製紙の社長は[[1949年]]（昭和24年）に[[過度経済力集中排除法]]により3社に分割される以前の旧[[王子製紙]]社長の次男（三男は本州製紙社長）であり、3社が再び合併するのであれば、かつての「大」王子が復活するとの見方もあった。しかし、[[1996年]]（平成8年）、新王子製紙（王子と神崎が合併）と本州製紙が合併し、王子製紙が発足する中、十條製紙だけが異なる道を歩むことになった。

なお、3社分割時に十條製紙が旧王子製紙の創業地である王子工場（1943年閉鎖）跡も引き継いだため、日本製紙の登記上の本店所在地は現在も[[東京都]][[北区 (東京都)|北区]][[王子 (東京都北区)|王子]]である。

[[2001年]]に持株会社日本ユニパックホールディングの下で日本製紙と大昭和製紙との経営統合が実施され、両社の洋紙営業部門はこの時に「日本紙共販」として合併した。2003年に日本製紙と大昭和製紙が正式に合併し「新生」日本製紙が誕生する。またこのとき両社の板紙部門が整理・統合され、新たに[[日本大昭和板紙]]が発足した。[[2004年]][[10月1日]]に持株会社の社名も株式会社日本製紙グループ本社に統一された。

[[紙|洋紙]]事業を担う日本製紙の主力製品は、[[新聞紙|新聞用紙]]、印刷出版用紙、情報用紙、産業用紙の4種類。特に新聞用紙は、日本国内[[市場占有率|シェア]]の37%を占める。なお、印刷出版用紙は[[上質紙]]・[[塗工紙]]・[[微塗工紙]]など、情報用紙は[[ノーカーボン紙]]・[[複写機]]用紙・[[感熱紙]]・[[インクジェット#インクジェットプリンター用紙|インクジェット用紙]]など、産業用紙は[[コップ|紙コップ]]・[[壁紙]]など各種紙加工品の原紙や[[クラフト紙]]を指す。

== 事業所 ==
=== 本社・支社 ===
* 本社
** [[東京都]][[千代田区]][[有楽町]]1-12-1
* 営業支社
** 北海道営業支社 - [[北海道]][[札幌市]][[中央区 (札幌市)|中央区]]北2条西4-1
** 東北営業支社 - [[宮城県]][[仙台市]][[青葉区 (仙台市)|青葉区]]五橋1-1-10
** 中部営業支社 - [[愛知県]][[名古屋市]][[中区 (名古屋市)|中区]][[栄 (名古屋市)|栄]]4-1-1
** 関西営業支社 - [[大阪府]][[大阪市]][[北区 (大阪市)|北区]]野崎町5-9
** 九州営業支社 - [[福岡県]][[福岡市]][[天神 (福岡市)|天神]]1-4-2

=== 工場 ===
* 釧路工場 - [[北海道]][[釧路市]]鳥取南2-1-47
** [[1920年]]（大正9年）7月操業開始。新聞用紙、印刷出版用紙、外販用[[パルプ]]を製造。北海道で最初の製紙工場を前身とする。
* 旭川工場 - 北海道[[旭川市]]パルプ町505-1
** [[1940年]]（昭和15年）6月操業開始。印刷出版用紙、情報用紙、産業用紙、[[板紙]]、外販用パルプを製造。
* 勇払工場 - 北海道[[苫小牧市]]勇払143
** [[1943年]]（昭和18年）4月操業開始。新聞用紙、印刷出版用紙、情報用紙、産業用紙を製造。
* 白老工場 - 北海道[[白老郡]][[白老町]]字北吉原181
** [[1960年]]（昭和35年）10月操業開始。印刷出版用紙、情報用紙、産業用紙を製造。
* 石巻工場 - [[宮城県]][[石巻市]]南光町2-2-1
** 1940年（昭和15年）12月操業開始。主要工場の一つで、新聞用紙、印刷出版用紙、情報用紙を製造。
* 岩沼工場 - 宮城県[[岩沼市]]大昭和1丁目1
** [[1968年]]（昭和43年）10月操業開始。新聞用紙、印刷出版用紙を製造。
* 勿来工場 - [[福島県]][[いわき市]]勿来町窪田十条1
** [[1969年]]（昭和44年）11月操業開始。情報用紙を製造。
* 富士工場 - [[静岡県]][[富士市]]今井4-1-1
** [[1951年]]（昭和26年）操業開始。主要工場の一つで、新聞用紙、印刷出版用紙、情報用紙、産業用紙を製造。
* 伏木工場 - [[富山県]][[高岡市]]伏木1-1-1
** [[1919年]]（大正8年）9月操業開始。新聞用紙、印刷出版用紙を製造しているが、[[2008年]]（平成20年）[[9月30日]]をもって閉鎖予定。
* 岩国工場 - [[山口県]][[岩国市]]飯田町2-8-1
** [[1939年]]（昭和14年）6月操業開始。主要工場の一つで、印刷出版用紙、情報用紙、外販用パルプを製造。
* 小松島工場 - [[徳島県]][[小松島市]]豊浦町1
** 1968年（昭和43年）11月操業開始。情報用紙、[[合成紙]]を製造しているが、2008年（平成20年）9月30日をもって閉鎖予定。
* 八代工場 - [[熊本県]][[八代市]]十条町1-1
** [[1924年]]（大正13年）9月操業開始。新聞用紙、印刷出版用紙、情報用紙、外販用パルプなどを製造。

=== 研究所 ===
* 森林科学研究所 - [[東京都]][[北区 (東京都)|北区]][[王子 (東京都)|王子]]5-21-1
* 技術研究所 - 東京都北区王子5-21-1
* 商品研究所 - 東京都北区王子5-21-1

== 沿革 ==
=== 前史 ===
{{See|王子製紙#王子製紙（初代）の沿革}}

=== 十條製紙 ===
* [[1949年]]（昭和24年）[[8月1日]] - [[過度経済力集中排除法]]に基づく決定整備計画により旧[[王子製紙|王子製紙株式会社]]が3社に解体され、'''十條製紙株式会社'''設立。王子製紙より小倉・八代・坂本・都島・伏木・十條・釧路の7工場を継承。
* 1949年（昭和24年）[[12月16日]] - [[東京証券取引所|東証1部]]に株式上場。
* [[1963年]]（昭和38年）[[1月7日]] - 四国飲料株式会社（現在の[[四国コカ・コーラボトリング]]）を設立。
* 1963年（昭和38年）[[4月2日]] - 十條キンバリー株式会社（現在の[[日本製紙クレシア]]）を設立。
* [[1964年]]（昭和39年）[[2月1日]] - [[日本大昭和板紙|十條板紙株式会社]]を設立。
* [[1965年]]（昭和40年）[[3月18日]] - 十條セントラル株式会社（現在の[[日本紙パック]]）を設立。
* [[1966年]]（昭和41年）11月 - 小倉工場閉鎖。
* 1966年（昭和41年）12月 - 坂本工場閉鎖（翌年西日本製紙株式会社の工場として再稼動、1988年9月再閉鎖）。
* [[1968年]]（昭和43年）[[3月31日]] - [[#東北パルプ|東北パルプ株式会社]]を吸収合併。
* [[1969年]]（昭和44年）[[11月1日]] - 勿来工場操業開始。
* [[1973年]]（昭和48年）[[8月31日]] - 十條工場閉鎖。
* [[1980年]]（昭和55年）[[5月1日]] - 秋田工場を分社化、十條パルプ株式会社を設立（1986年[[3月19日]]工場操業停止、同年[[5月31日]]会社解散）。
* [[1989年]]（平成元年）3月 - [[日本大昭和板紙|東北製紙株式会社]]に資本参加。
* [[1992年]]（平成4年）3月 - 東北製紙を完全子会社化。

==== 東北パルプ ====
* [[1938年]]（昭和13年）1月 - [[レーヨン|人絹]][[パルプ]]製造のため、旧王子製紙などの出資で'''東北振興パルプ株式会社'''設立。
* [[1940年]]（昭和15年）12月 - 秋田工場、石巻工場操業開始。
* 1949年（昭和24年）12月 - '''東北パルプ株式会社'''に社名変更。
* 1968年（昭和43年）3月31日 - 十條製紙に合併。

=== 山陽国策パルプ ===
==== 山陽パルプ ====
* 1937年（昭和12年）5月 - '''山陽パルプ工業'''株式会社設立。
* [[1939年]]（昭和14年）6月 - 岩国工場操業開始。
* [[1946年]]（昭和21年）[[11月1日]] - 旧・山陽パルプ工業の施設を継承し、'''山陽パルプ株式会社'''設立。
* [[1949年]]（昭和24年）[[5月16日]] - 東証1部に株式上場。
* [[1951年]]（昭和26年）[[6月3日]] - 島根化学工業を合併、江津工場発足。
* [[1961年]]（昭和36年）[[10月1日]] - [[日本製紙クレシア|山陽スコット株式会社]]を設立。
* [[1964年]]（昭和39年） - 東松山工場操業開始。

==== 国策パルプ工業 ====
* [[1938年]]（昭和13年）[[6月1日]] - '''国策パルプ工業株式会社'''設立。
* [[1940年]]（昭和15年）5月 - 全額出資で大日本再生製紙株式会社を設立。
* 1940年（昭和15年）6月 - 旭川工場操業開始。
* [[1943年]]（昭和18年）4月 - 大日本再生紙勇払工場操業開始。
* [[1945年]]（昭和20年）[[11月8日]] - 大日本再生製紙を合併。
* 1968年（昭和43年）11月 - 小松島工場操業開始。

==== 山陽国策パルプ発足後 ====
* [[1972年]]（昭和47年）[[3月31日]] - 山陽パルプと国策パルプ工業が合併、'''山陽国策パルプ株式会社'''に社名変更。

=== 大昭和製紙 ===
* [[1919年]]（大正8年） - 寿製紙株式会社設立。
* [[1927年]]（昭和2年）3月 - 昭和製紙株式会社設立。第一工場（後の吉永工場）操業開始。
* [[1933年]]（昭和8年） - 昭和製紙第三工場（現在の富士工場鈴川製造部）操業開始。
* [[1938年]]（昭和13年）[[9月23日]] - 昭和製紙、大正工業、岳陽製紙、昭和産業、駿富製紙が合併し、'''大昭和製紙株式会社'''設立。
* [[1951年]]（昭和26年） - 富士工場操業開始。
* [[1960年]]（昭和35年）10月 - 白老工場操業開始。
* [[1961年]]（昭和36年）[[6月16日]] - 東証1部に上場。
* [[1968年]]（昭和43年）[[4月1日]] - 傘下の日本製紙（現在の日本製紙とは別、[[1971年]][[3月21日]]解散）と共同で、大昭和パルプ株式会社を設立。
* 1968年（昭和43年）10月 - 大昭和パルプ岩沼工場操業開始。
* [[1983年]]（昭和58年）4月1日 - 大昭和パルプ株式会社を吸収合併。
* [[2001年]]（平成13年）[[3月23日]] - 上場廃止。
* 2001年（平成13年）[[3月30日]] - 日本製紙と事業統合、共同で持株会社の株式会社日本ユニパックホールディング（現在の[[日本製紙グループ本社]]）を設立。
* 2001年（平成13年）[[4月2日]] - 日本製紙と共同で日本紙共販株式会社を、[[日本大昭和板紙東北|東北製紙株式会社]]および[[日本大昭和板紙|日本板紙株式会社]]と共同で日本板紙共販株式会社を設立。
* 2001年（平成13年）[[7月2日]] - 日本紙共販が日本製紙・大昭和製紙両社の洋紙販売部門を統合し、営業開始。また日本板紙共販が大昭和製紙・東北製紙・日本板紙の板紙販売部門を統合し、営業開始。
* [[2002年]]（平成14年）4月1日 - ユニボード事業部を分社化し、大昭和ユニボード株式会社を設立。
* [[2003年]]（平成15年）4月1日 - 洋紙部門は日本紙共販とともに日本製紙に吸収され、板紙部門（吉永事業所）は日本板紙共販とともに[[日本大昭和板紙|日本大昭和板紙株式会社]]に吸収される。

=== 日本製紙設立後 ===
* [[1993年]]（平成5年）[[4月1日]] - 十條製紙と山陽国策パルプが合併、'''日本製紙株式会社'''に社名変更。
* [[2000年]]（平成12年）3月 - 都島工場（[[大阪市]][[都島区]]善源寺町2丁目）閉鎖。
* [[2001年]]（平成13年）[[3月23日]] - 上場廃止。
* 2001年（平成13年）[[3月30日]] - 大昭和製紙と事業統合、共同で持株会社の株式会社日本ユニパックホールディング（現在の[[日本製紙グループ本社]]）を設立。
* 2001年（平成13年）[[4月2日]] - 大昭和製紙と共同で、日本紙共販株式会社を設立。
* 2001年（平成13年）[[7月2日]] - 日本紙共販が日本製紙・大昭和製紙両社の洋紙販売部門を統合し、営業開始。
* [[2002年]]（平成14年）[[10月1日]] - [[溶解パルプ|DP]]・化成品事業本部（江津工場など）を分社化し[[日本製紙ケミカル|日本製紙ケミカル株式会社]]を設立。外材事業本部を[[日本製紙木材|日本製紙木材株式会社]]に、ピュアパック事業本部を[[日本紙パック|日本紙パック株式会社]]に譲渡。
* [[2003年]]（平成15年）4月1日 - 洋紙・板紙事業の再編により、日本製紙が大昭和製紙および日本紙共販を合併。
* [[2004年]]（平成16年）10月1日 - 機能材料事業部（東松山工場）を日本製紙ケミカルに譲渡。
* [[2005年]]（平成17年）4月1日 - 富士工場と鈴川工場の組織を統合、富士工場とする。
* [[2007年]]（平成19年）6月 - 環境面における紙の役割を総合的に検討した結果、[[再生紙]]ラインナップを再編。洋紙の100%古紙配合製品生産中止。
* [[2008年]]（平成20年）4月1日 - 日本製紙クレシアが日本製紙グループ本社の直接子会社となる。
* 2008年（平成20年）[[9月30日]] - 伏木工場・小松島工場閉鎖予定。

== 関係会社 ==
=== 紙・パルプ事業 ===
* [[日本紙通商]]
* [[興陽製紙]]
* 国永紙業
* はが紙販
* [[北上製紙]]

=== 紙関連事業 ===
* [[日本紙パック]]
* [[日本製紙ケミカル]]（化成品部門）
* [[日本製袋]]
* [[日本通信紙]]
* 国際ビジネスフォーム
* [[大昭和加工紙業]]
* [[日本デキシー]]
* [[フロ－リック]]（コンクリート用化学混和剤部門）
* [[桜井 (企業)|桜井]]

=== 木材・建材・土木関連事業 ===
* [[日本製紙木材]]
* [[十條集成材]]
* セフィ
* [[日本製紙ユニテック]]
* 大昭和ユニテック
* 国策機工
* [[パル (企業)|パル]]
* エヌ・アンド・イー
* [[大昭和ユニボード]]
* [[国木ハウス]]（北海道内で注文木造住宅事業を展開）
* [[リンテック]]

=== その他の事業 ===
* [[日本製紙総合開発]]（スポーツ・レジャー事業、緑化事業、不動産事業、[[丸沼高原スキー場]]を経営）
* 道央興発
* 国策貫光開発
* 日本健康管理
* [[四国コカ・コーラボトリング]]（[[コカ・コーラ]]の四国地区販売代理店）
* [[日本製紙物流]]
* 岩国海運
* [[旭新運輸]]
* [[南光運輸]]
* 豊徳
* 大昭和ロジスティクス
* [[ジーエーシー]]
* [[秋田十條化成]]
* [[千代田スバック]]
* [[北海道曹達]]
* [[国策共栄]]
* 国策ニューストアー
* [[日本紙パルプ研究所]]

== 専用線 ==
[[モータリゼーション]]が発達する以前の大規模[[工場]]には、製品や原料などを輸送するために、周囲の[[鉄道駅]]から[[鉄道|鉄道路線]]（[[専用鉄道|専用線あるいは専用鉄道]]）を引き込むことが多かった。日本製紙の前身である、十條製紙や山陽国策パルプ、大昭和製紙も例外ではなく、ほぼすべての工場に鉄道路線が引き込まれていた。

輸送方式の変更（[[貨物自動車|トラック]]輸送への転換など）によって[[1970年代]]後半から[[1990年代]]前半にかけて多くが廃止・撤去されたが、現在でも6工場で使用されている。以下は現存する工場の一覧で、括弧内は路線が接続する路線名および駅名である。

* 白老工場（[[室蘭本線]]・[[萩野駅]]）
* 石巻工場（[[石巻線]]・[[石巻港駅]]）
* 岩沼工場（[[東北本線]]・[[岩沼駅]]）
* 富士工場（[[東海道本線]]・[[富士駅]]および[[吉原駅]]）
* 伏木工場（[[氷見線]]・[[伏木駅]]）
* 岩国工場（[[山陽本線]]・[[岩国駅]]）

また、かつて専用線・専用鉄道が使用されていた工場は以下の通り。

* 釧路工場（[[根室本線]]・[[新富士駅 (北海道)|新富士駅]]）
* 旭川工場（[[宗谷本線]]・[[新旭川駅]]）
* 勇払工場（[[日高本線]]・[[勇払駅]]）
* 秋田工場（[[羽越本線]]・[[新屋駅 (秋田県)|新屋駅]]）
* 十條工場（東北本線・[[北王子駅]]。線路自体は[[日本製紙物流]]北王子倉庫の専用線として現存）
* 江津工場（[[山陰本線]]・[[江津駅]]）
* 八代工場（[[鹿児島本線]]・[[八代駅]]）
* 坂本工場（[[肥薩線]]・[[坂本駅 (熊本県)|坂本駅]]）

== 関係する人物 ==
* [[渋沢栄一]]（[[王子製紙]]創業者）
* [[齊藤知一郎]]（大昭和製紙創業者）
* [[齊藤了英]]（大昭和製紙第2代社長）
* [[前田正名]]（[[華族]]、財団法人前田一歩園）

== その他 ==
* [[アイスホッケー]]の[[アジアリーグアイスホッケー|アジアリーグ]]所属チーム・「[[日本製紙クレインズ]]」を釧路工場にもつ。
* [[2006年]][[8月3日]]、記者会見を開き、王子製紙による敵対的買収の渦中にある、[[北越製紙]]の株式を10%近くまで買い増すことを明らかにした。買収の成立により、売り上げ等で大きく差がつくなど、日本製紙側にも少なからぬ影響が及ぶ可能性があり、それらから、会社の利益を守る自衛策だ、としている。

=== 宮城球場の命名権取得 ===
2007年秋、[[プロ野球]]・[[東北楽天ゴールデンイーグルス]]の本拠地、[[宮城球場]]の[[命名権]]募集に応募。他2社との競合の末、同年12月に命名権取得が決定。球場名を「日本製紙クリネックススタジアム宮城」（略称：Kスタ宮城、Kは[[クリネックス]]の頭文字）に改称することになった。契約期間は2008年1月1日から3年間で、契約金は年間2億5千万円。

しかし、命名権契約開始直後の[[1月16日]]に同社で製造した再生紙年賀はがきの古紙配合率偽装が発覚。命名権契約解消こそ免れたものの、ペナルティとして社名を削除されることになり、[[2月15日]]付で「クリネックススタジアム宮城」に再改称された。

== 外部リンク ==
* [http://www.np-g.com 日本製紙グループ]

[[Category:日本製紙グループ|*]]
[[Category:日本のパルプ・紙産業|につほんせいし]]
[[Category:東京都の企業|につほんせいし]]

日本製紙 - 変更履歴

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